- ポイント
- ・介護を他人事と思わない
- ・普段から兄弟、夫婦、親戚と介護について話し合っておく
- ・リハビリはなるべく早く
- ・介護の「中身」を知っておこう
- ・働き方を見直す時は専門家に、まず「相談」
- ・諦めないで「同じ悩み」を持った人と交流
1.まだ「若いから」「元気だから」の油断は禁物
介護の対象者は自分の親だけではありません。パートナーの両親や祖父母、親戚である可能性もあります。つまり最低でも４人以上いることになります。
「在宅介護」を始めた年齢を聞くと、平均「50.9歳」となり、将来「在宅介護」をするかもしれないと意識し始めた年齢は、平均「48.2歳」となっています。
（大王製紙「介護と年齢」に関する調査結果調べ）
これは自分の両親の介護を考えた場合のみ。その他の可能性も含めれば、もっと早い時期に介護が始まる場合もあるでしょう。
パートナーや兄弟がサポートしてくれるはず、などと目をそらさないことが心の準備には大切です。
2.介護は「寝たきり」とは限らない！大切なのは「リハビリ」
介護は寝たきりとは限りません。多くの場合リハビリを必要としますし、家族ならば少しでも回復して元気になってほしいと願うでしょう。
ではリハビリテーション（リハビリ）はどこで行うのでしょうか？病院や施設、専門家の教室へ通う方もいます。リハビリをするのが自宅なら家の「介護リフォーム」も済ませておくことがオススメです。
これは20万円まで補助金が出ます。「介護リフォーム」は要介護者が住み慣れた自宅で安心して暮らせるように、危険箇所をなくして安全な自宅環境を整えるための改修工事のことです。私は介護時「賃貸住宅」でしたが、手すりや段差ケアのためのリフォームを家主さんの許可をもらって行いました。
介護が必要そうな病気だと診断された場合、リハビリが必要かも、と思ったらすぐに補助金を申請しましょう。リハビリは早ければ早いほど、効果が高いと言われています。
例えば、脳梗塞の場合など寝たきりの状態が続くよりも、車椅子や杖で生活ができるようになった方が、ご本人はもちろん、家族も幸せになれますし、その後の人生の選択肢が増えることは間違いないでしょう。
（参考）補助金の申請の流れ
介護認定後、ケアマネージャーさんに相談して、住宅改修のプランを検討します。施工会社に依頼し、ケアマネジャー同席のもと、施工業者に改修する場所や工事の内容を確認してもらい、見積書の作成を依頼し、契約します。その後、お住いの市区町村に申請書類を提出して申し込みます。
